株式市場の危険な実態：企業間の株の持ち合いとバブルの構造
はじめに
現代の株式市場では、個人投資家の割合が減少し、機関投資家や企業間の株式の持ち合いが進んでいます。これは一見、市場の安定性を保つように見えますが、実際にはバブルを引き起こす大きな要因となり得ます。本記事では、具体的な事例を挙げながら、企業間の株の持ち合いがどのように市場を歪め、バブルを生むのかを解説します。そして、最終的に「個人投資家以外は投資すべきではない」という結論に至る理由を説明します。
企業間の株の持ち合いとは？
企業Aと企業Bの株式の持ち合い
企業同士が互いの株を保有することで、企業の時価総額が水増しされることがあります。例えば、
- 企業Aが企業Bの株を100億円分購入
- 企業Bが企業Aの株を100億円分購入
- 企業Aと企業Bはそれぞれ「100億円の資産（＝株式）」を持つことになり、帳簿上の資産が増加
- 実質は100億円だけなのに、2つの企業の合計資産が200億円になる
- 投資家は「この企業は多くの資産を持っている」と認識し、時価総額が上昇
この仕組みにより、実際の価値以上に企業の市場価値が膨らむのです。
具体的なねずみ講事例
アップルの機関投資家保有率：60%の危険性
例えば、アメリカのアップルの株式の約60%は機関投資家が保有しています。機関投資家とは、投資ファンドや銀行、大企業などが含まれます。
ここで問題なのは、機関投資家が株価上昇を目的として互いに株を売買することで、実態の価値以上に市場が膨らむことです。
アップル株の時価総額が水増しされる仕組み
- ブラックロック（機関投資家）がアップルの株を大量に購入
- バンガード（機関投資家）が同様にアップルの株を購入
- 市場では「アップルの株が買われている＝成長している」と判断され、個人投資家も購入
- 株価が上昇し、アップルの時価総額が膨張
- ブラックロックやバンガードは利益を得て売却
- しかし、実態の利益や売上が変わらないまま株価だけが高騰し、バブルが形成される
最終的に、バブルが崩壊すると市場全体が大きな損失を被ることになります。
お金の流れとバブル崩壊のメカニズム
- 企業間で株の持ち合いが行われる → 時価総額が膨らむ
- 機関投資家が積極的に株を買い支える → 株価が上昇
- 個人投資家が後追いで参入 → さらに株価が上がる
- 機関投資家が利益確定のために売却 → 株価が急落
- 個人投資家が損失を被る → バブル崩壊
この流れは、歴史的に何度も繰り返されています。日本のバブル経済（1990年代初頭）や、2008年のリーマンショックもこの構造が原因の一つでした。
個人投資家の保有割合
個人投資家の割合が少なくそれだけ実態を伴わない投資が行われているという事です。
- 日本：個人投資家の保有割合は約16.9%で、企業や機関投資家が約83.1%を保有しています。
- アメリカ：機関投資家が約70%を保有し、個人投資家は約30%を保有しています。
結論：個人投資家以外の投資は禁止すべき
以上のように、機関投資家や企業間の株の持ち合いは、市場の実態価値を大きく歪める要因となります。
個人投資家に絞れば企業の株式持ち合いも無くなるし、ねずみ溝もなくなります
他の株式の解決策
- 社長は株の保有者の保有数による選挙にすべき
- 短期売買は禁止し、長期保有のみを認めるべき
メディアが言及しない理由
こうした株式の仕組みには多くの穴がありますが、ググっても、メディアでもネットでも誰も言及しません。これは、富裕層が富裕層でいられる仕組みを崩したくないからです。すべての情報に「今の株式市場が正しい」と国民に刷り込ませることで、不正な利益構造を維持しているのです。
市場は「実際の価値」に基づいて動くべきであり、短期的な利益のためにバブルを生み出すべきではありません。個人投資家中心の市場を作ることで、持続可能な株式市場を実現しましょう。
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